映像制作(DVD・ストリーミング)
IR活動において重要なことは企業の事業内容を投資家に理解してもらうことです。特にBtoBの企業などは一般的に社名から何をしている企業かイメージしてもらえないことが多々あります。もちろん、そんな場合、印刷物による説明もひとつの有効な手段ですが、より具体的に投資家にイメージしてもらうには映像がよりよいツールとなります。
映像は印刷物と異なり、情報の提供者が提供者側の意図した順番に情報を提供することが
可能であり、音・画 像などで伝えたい内容を印象的に植え付けることも可能です。
たとえば、今後の中長期の戦略をきっちりと伝え成長路線をイメージさせた上で今期の配当が減額することを伝えれば、将来的な配当にも期待感が残るため、投資家は内容を受け入れることもできますが、配当の減額を先に知れば、後は聞く耳をもてなくなるかも知れません。
印刷物なら読み手が好きなところから読めますが映像はストーリー立てて伝えられる訳です。
《映像による企業及び事業紹介》
経営者の人となりを伝え、企業の全体像を示す
経営者自体がキャラクターとして企業の顔になっている場合はその人物にスポットをあてることで企業自体の先進性や成長性を表現できます。この場合は企業ポリシーとして経営者の思想が反映するため、具体的な個性が映像化され、インパクトのある映像ツールとして仕上げることが可能です。
社員の表情を中心として、企業の全体像を示す
経営者ひとりにスポットをあてることとは異なり、会社のチームワークや元気なイメージが醸成できます。
一般的に若い社員が多く、右肩上がりの新興企業に多い表現方法です。社員の1日を追いかけることで、その会社の事業が具体的に判ったり、ステークホルダーとの関わりが具体的に
映像化されます。
アナウンサーなどの取材型演出で企業の全体像を示す
一般的に投資家などから、良く質問される項目をベースにタレントもしくはアナウンサーが経営者や幹部、社員や得意先などを取材しながら、その企業の全容を示していくものです。
第三者的には受け入れやすく、内容について理解が進みやすいことが特徴です。
以上のように表現方法は各社の特徴により異なります。何が強い企業であるかを吟味して、しっかりとした構成で何を伝えていくのかを企画段階でしっかりと組み立てる必要があります。
そのため、ビデオ制作会社などではなく、広報戦略に慣れている映像プロモーション会社に制作依頼を行い、映像が最終的にどのようにどのようなシーンで活用されるかをしっかりイメージして、企画立案することが最も重要です。